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【完全版】オルカンの"次"は何か?インデックス投資を超えるリターンの正体を、学術研究と実証で整理する

「オルカン(全世界株式)が投資の最適解」と言われるけれど、本当にそれ以上のリターンを狙う方法はないのでしょうか?

結論を先にお伝えします。

超過リターンの源泉は、構造的にごく限られた種類しか存在しません。

本記事では、その正体を金融工学・学術研究・100年以上の市場データから整理します。
投資をはじめたばかりの方でも読めるよう、専門用語はすべてかみ砕いて解説します。

はじめに:オルカンはなぜ"最適解"と呼ばれるのか

オルカンは、現代ポートフォリオ理論という金融学の流れに沿った、もっとも合理的な株式投資のひとつです。

オルカンの位置づけ

オルカン(全世界株式インデックス)は、世界中の株式に幅広く分散投資する商品です。これが"投資の最適解"と呼ばれる理由は、現代ポートフォリオ理論(MPT)の流れに沿っているからです。

📚 理論の流れ(ざっくり)
  1. Markowitz(1952):分散投資でリスクを下げられることを数学的に証明(後にノーベル経済学賞)
  2. Sharpe(1964)CAPM:「市場全体を持つのが最も効率的」という理論
  3. Fama(1970)効率的市場仮説:「市場価格にはすでに情報が織り込まれている」
ノーベル賞級の経済学者たちが「卵はひとつのカゴに盛るな」を数学で証明し、
さらに「世界中の株を時価総額に応じて広く持つのが効率的」と理論化したものが、オルカンの土台になっています。

では、ここから先の問いです。

「オルカン以上のリターンが欲しい時はどうすればいいのか?」
その方法を先行研究を基に合理的かつ理論的に考えていきましょう。

① レバレッジ(リスク量を増やす)

お金を借りてリスクを増やせば、リターンも増えます。
ただし「途中で退場しない設計」がめちゃくちゃ大事です。

仕組み

CAPM(資本資産価格モデル)では、期待リターンは次のように表されます。

E(Ri) = Rf + βi ×(E(Rm) − Rf

※ Rf=無リスク金利、β=市場に対する感応度、E(Rm)=市場の期待リターン

レバレッジをかけるとβ(ベータ)が大きくなり、無リスク金利を超える部分(超過リターン)が線形に拡大します。

一言で言うと「お金を借りて投資すれば、リターンもリスクも両方大きくなる」という話です。

実務的な手段

  • レバレッジETF(例:SPXL、TQQQ)
  • 先物・CFD・信用取引
  • オプション

注意点(理論と現実のズレ)

レバレッジには「ボラティリティ・ドラッグ」という落とし穴があります。長期の幾何平均リターンは、近似的に次の式になります。

長期リターン ≒ L × μ − ½ × L² × σ²

※ L=レバレッジ倍率、μ=期待リターン、σ=ボラティリティ

参考▶過去記事【ボラティリティドラッグ】株式投資の隠れた落とし穴

レバレッジを上げすぎると、価格のブレ(ボラティリティ)に食われてリターンが減るのです。

最適なレバレッジ倍率を求める考え方を「ケリー基準」(Kelly, 1956)と呼びます。

ケリー基準は理論上「資産成長率を最大化する最適レバレッジ」ですが、前提として“勝率やリターン分布を正確に知っていること”が必要で現実ではほぼ不可能です。そのため、実務では「ハーフケリー」やさらに保守的な割合に落とすのが一般的です。

⚠️ 主要根拠
  • Sharpe (1964) Capital Asset Prices ― CAPMの原典
  • Frazzini & Pedersen (2014) Betting Against Beta
  • Ang et al. (2011) ― ボラティリティ・ドラッグの実証

結論:理論はシンプルで強力。ただし途中で退場しない設計が大切です。
やるなら「1~2以下の軽めのレバ」とか「コア資産には混ぜない」がベターです。

② ファクター投資(学術的にもっとも確立された源泉)

特定の特徴を持つ銘柄群(小型・割安・勢いのある株など)が、長期で平均より高いリターンを出すことが研究で確認されています。

仕組み

市場全体のリスクとは別に、「特定の特徴を持つ銘柄群」が長期で平均より高いリターンを出すことが知られています。これをファクターと呼びます。

主要なファクター(Fama-Frenchの拡張)

ファクター意味かんたんな説明
Market市場全体株式市場そのもの
Size(SMB)小型株小さい会社のほうが長期で高リターン傾向
Value(HML)バリュー株PBR・PERが低い株
Profitability(RMW)収益性・クオリティー稼ぐ力が強い会社
Investment(CMA)慎重投資無駄な投資をしない会社
Momentumモメンタム直近上がっている株は、しばらく上がり続けやすい

主要研究の系譜

著者内容
1992Fama-French3ファクターモデル
1993Jegadeesh & Titmanモメンタム効果の発見
1997Carhart4ファクター(モメンタム追加)
2013Asness et al.『Value and Momentum Everywhere』― 23カ国で再現確認
2015Fama-French5ファクターモデル(収益性・慎重投資追加)

長期データでの確認

Dimson, Marsh, Staunton(DMS)の研究(書籍『Triumph of the Optimists』および毎年更新される『Global Investment Returns Yearbook』)では、1900年からの100年以上、23カ国以上のデータでファクター・プレミアムが確認されています

⚠️ ただし重要な現実
  • 長期低迷:バリュー・ファクターは1990〜2020年に約30年低迷した時期があります(Arnott et al. 2021)
  • 論文公表後の減衰:McLean & Pontiff(2016)によると、ファクターは論文発表後にプレミアムが約32〜58%減ると報告されています
  • データマイニング問題:Harvey, Liu, Zhu(2016)は「過去発見された300以上のファクターの大半は偶然の可能性」と警告

結論:理論的には信頼性のある超過リターン源泉の一つ。
ただ、今後もプレミアムが継続するかは不明。また「最低でも5年の忍耐を覚悟する必要がある(主要5ファクタ―は全て60カ月以上mpアンダーパフォーマンスを経験したことがある)」。

③ 個別株(分布の歪みを取りに行く)

株式市場の富は、ごく一部の"超勝ち組"銘柄が生み出しています。

核心となる研究

個別株投資の本質を理解するうえで、絶対に外せない研究があります。

📊 Bessembinder (2018) "Do Stocks Outperform Treasury Bills?"
1926〜2016年の米国株 約25,300銘柄を分析した結果:
  • 株式市場全体が生んだ富のほぼすべてを、わずか上位 4% の銘柄が生み出した
  • 残り 96% の銘柄は、合計すると米国短期国債(T-bill)と同等以下のリターン

グローバル拡張版の Bessembinder et al. (2023) では、世界64,000銘柄のうち富の創出は上位 2.4% に集中。米国以外では過半数の銘柄が短期国債に劣後しました。

意味するところ

ある村に、村人が9人いて、全員の年収は500万円だったとします。
当然、この村の平均年収は当然500万円となります。

そこに突然、ビル・ゲイツが引っ越してきました。仮に年収が10億円だったとします。
すると村の平均年収は約1億450万円に一気に跳ね上がります。

重要なのはここからで、この村の村人をランダムに1人選ぶとどうなるでしょう。
ほとんどの場合、年収500万の平均以下の村人を引き当てることになります。平均を引き上げているのはごく一部の極端な富裕層。
株式市場もこれと似たような構造となっています。。

これが「平均リターン ≠ 多くの銘柄のリターン」の意味です。

理論基盤

  • Mandelbrot (1963) ― 株価分布のファットテール(極端値の多さ)
  • Bessembinder の一連の研究 ― 富の極端な集中

結論:個別株で勝つには「その上位数%を当てる」必要があります。これは確率論的に極めて難しい一方、当たれば桁違いのリターンになる、という非対称性があります。

その「平均」、勘違いしてませんか?─アクティブファンドの9割が負ける「平均」の正体とは?

④ 情報優位・アルファ戦略(プロの世界)

プロでも90%は長期でインデックスに負けています。「勝ち続ける」のが構造的に難しい領域です。

領域

  • ヘッジファンド
  • クオンツ運用
  • イベントドリブン(M&A等)
  • 裁定取引

現実:勝ち続けるのは極めて難しい

📉 SPIVA Scorecard(S&P Dow Jones Indices)の継続的な調査結果:
  • 米国大型株アクティブファンドの15年勝率は約 10%
  • つまり90%のプロは、長期ではインデックスに負けている

理論的な裏付け

  • Fama (1970):効率的市場仮説 ― 情報はすぐ価格に織り込まれる
  • Sharpe (1991)『The Arithmetic of Active Management』:数学的に「アクティブ平均はインデックス平均にコスト分だけ負ける」
  • Berk & Green (2004):仮にスキルがあっても、資金が集まりすぎてアルファは消える

結論:勝てないわけではありませんが、「勝ち続けるのが構造的に難しい市場」です。個人投資家が再現するのはほぼ不可能と考えるのが現実的です。

⑤ 税制・コスト最適化(実は最強クラスの"確定アルファ")

リスクを増やさずにリターンを改善できる、数少ない手段
地味ですが、もっとも再現性が高い超過リターン源泉です。

仕組み

理論的根拠

📚 主要根拠
  • Sharpe (1991):アクティブ運用の算術 ― コスト削減は「数学的に確実なアルファ」
  • Malkiel (2019)『A Random Walk Down Wall Street』:年0.1%のコスト差が、長期で約30%のリターン差を生む

具体例

信託報酬 0.1% のファンドと 1.0% のファンド。
年7%のリターンを30年運用すると、最終資産は約 1.3倍の差がつきます。
何もしなくても確実に得られる差なので、「確定アルファ」と呼ばれます。

結論:地味ですが、もっとも再現性が高い超過リターンです。最初に取り組むべき領域といえます。

過去記事▶

投資で一番大事なのは「コスト」です|1%の差が30年で1,173万円を奪う論文ベースの真実

⑥ 人的資本(投資以外で勝つ)

資産形成を最大化する最短ルートは、「投資以外」にあります。
入金力こそが最大の武器です

基本式

最終資産 = 元本 × リターン × 時間

このうち「元本(入金力)」最も支配的です。年利5%でも、月1万円積立と月10万円積立では、最終資産は10倍違います。投資の世界に「絶対」や「確実」はほとんど存在しません。

将来のリターンは市場環境に左右されるため、どんな戦略にも不確実性は残ります。

ただその中でも、投資家自身の努力によって“確実に”改善できる領域があります。

それが「コストの削減」と「投資元本の拡大」です。運用コストを下げれば、その分だけリターンは確実に手元に残りますし、投資に回す元本を増やすことで、将来の資産額は構造的に大きくなります。

これは市場の予測とは無関係に、自分の行動でコントロールできる数少ない要素です

相場を当てるゲームである以前に、「自分で確実に改善できる部分をどれだけ積み上げるか」のゲームでもあります。

経済学的な裏付け

  • Becker (1964)『Human Capital』:人的資本論の起点(ノーベル経済学賞)
  • Merton (1971):将来収入(人的資本)が、若年期の総資産の大部分を占める
  • Campbell & Viceira (2002)『Strategic Asset Allocation』:若いうちは人的資本が"債券のような"安定収入源なので、株式比率を高めてよい
  • Bodie, Merton, Samuelson (1992):労働所得の柔軟性が最適な株式比率を決める

行動経済学からの補強

  • Kahneman & Tversky (1979) プロスペクト理論
  • Housel (2020)『The Psychology of Money』:投資成績は「行動」に支配される

結論投資リターンを最大化する最短ルートは「投資以外」にあることが、経済学の主流理論から導かれます。

余談
投資元本を増やすことは「投資のスキル」とは言えないので投資界隈では嫌う風潮もあります。むしろ昔はそれが多数派でした。私が投資を始めた頃はそれが主流でしたし、私もそう思ってました。実際、投資家自身の投資スキルを判断する際は、元本の大小や追加投資分のお金は割り引いて考えるのが普通です。

しかし、単純に資産を増やそうという資産形成となれば話は別です。投資の腕の競い合いではなく、資産を増加させる手段と割り切って考えれば元本は多ければ多い方が有利に働きます。今でこそ主流になったオルカンやS&P500に投資をして入金力あげろ。これを10年前に、ごくごく少数派だったころから言い続けてきた投資家がここにいます。

⑦ その他の超過リターン源泉(補足)

上記6つに収まりきらないが、学術的に確認されているものを簡潔に紹介します。

流動性プレミアム(ファクタ―)

売り買いしにくい資産は、その不便さの対価としてリターンが高くなります。
根拠:Amihud & Mendelson (1986)、Pástor & Stambaugh (2003)

キャリー

高金利通貨を買い、低金利通貨を売る戦略など。株式・債券・コモディティ横断で確認されています。
根拠:Koijen, Moskowitz, Pedersen, Vrugt (2018)『Carry』

ボラティリティ・リスクプレミアム(VRP)

オプション市場で「予想されるブレ」が「実際のブレ」を構造的に上回る現象。オプション売り戦略の理論的基盤。
根拠:Bakshi & Kapadia (2003)、Carr & Wu (2009)

行動バイアスの逆利用

モメンタムや逆張りなど、市場参加者の感情を逆手に取る戦略。
根拠:Barberis, Shleifer, Vishny (1998)

  • 暴落時に買える
  • 長期保有できる
  • 狼狽売りしない
  • キャッシュ管理
  • 他人が耐えられない期間を耐えるなど
  • 統合表:超過リターンの全体像

    カテゴリ源泉期待プレミアム再現性主要論文
    ① レバレッジリスク量の拡張β倍中(退場リスク)Sharpe (1964), Frazzini-Pedersen (2014)
    ② ファクター構造的プレミアム年2〜5%高(要・長期忍耐)Fama-French (1993, 2015)
    ③ 個別株分布の歪み極端な非対称Bessembinder (2018, 2023)
    ④ プロ運用情報優位変動・不安定SPIVA, Fama (1970)
    ⑤ 税・コスト摩擦の削減年1〜2%非常に高いSharpe (1991), Malkiel (2019)
    ⑥ 人的資本元本の拡張支配的非常に高いBecker (1964), Merton (1971)
    ⑦ その他流動性・キャリー・VRP等変動Amihud-Mendelson (1986)等

    本質的結論:超過リターンは"7種類"に集約される

    市場平均を超える方法は、構造的に以下の7つに分類されます。
    1. リスク量の拡張(レバレッジ)
    2. 構造的リスクプレミアム(ファクター・流動性・キャリー・VRP)
    3. 分布の歪みの取得(個別株の極端なテール)
    4. 情報優位・スキル(アクティブ運用、ただし再現性低)
    5. 行動バイアスの逆利用(モメンタム・逆張り)
    6. 摩擦の削減(税制・コスト)
    7. 元本の拡張(人的資本・入金力)
    このうち、個人投資家にとって再現性が高いのは 6 と 7

    次に再現性があるのは 5。次点で2(要・長期忍耐)と1(注・リスク)。
    3・4 は理論的には可能ですが、実務的には極めて難しい領域です。

    実務的な最適解

    ほとんどの投資家にとっての答えは、
    シンプルに「オルカン+税制最適化+入金力+継続」です。
    1. 全世界株式インデックス(オルカン)を中核に置く
    2. 新NISA・iDeCoで税制を最適化する
    3. 入金力(収入・人的資本)を高める
    4. 長期で継続する
    これだけで、合理的に到達できる範囲の99%はカバーできます

    そのうえで、もし「もう一歩」踏み込みたい方は:

    • ファクターETF(小型バリューや高クオリティ)を一部組み入れる
    • レバレッジは"全力"ではなく、ごく軽め(1.2~1.5倍前後)
    • 個別株は「失っても生活が壊れない範囲」で楽しむ

    よくある反論への再反論

    反論①「オルカンよりS&P500のほうがリターン高いのでは?」

    過去30年は確かにそうでした。しかし1980年代は日本株、2000年代は新興国株が米国株を上回った時期もあります。「どの国が次に勝つか」を事前に当てるのは困難なため、世界全体に分散するほうが構造的に再現性が高い、というのが学術的な立場です。

    反論②「ファクター投資をすればオルカンに勝てるのでは?」

    長期ではプレミアムが確認されていますが、10〜30年単位で低迷する時期があります
    各主要ファクターは60カ月以上市場をアンダーパフォームしたことがあります。また未来もそのファクターのリスクプレミアムが継続するとは限りません

    反論③「レバレッジNASDAQでいいじゃん」

    2010年代の好成績がそう見せているだけです。ボラティリティ・ドラッグと退場リスクを考えると、長期のフルレバ運用はrecency bias(近視眼バイアス)に陥っている可能性が高いです。

    レバレッジをかけることもNasdaqへの投資も否定しませんが、将来もレバの対象がナスダックでいいのか、どのくらいのレバレッジが最適か。ここらへんはよく考える必要があります。

    Q&A

    Q1. 結局、初心者は何をすればいいですか?

    A. 新NISAで全世界株式インデックス(オルカン)に投資。これがもっとも再現性が高く、後悔も少ない選択です。

    Q2. ファクターETFは買うべきですか?

    A. 必ずしも必須ではありません。むしろ、途中で安値売りや高値買いをして、市場インデックスに負ける方もたくさんいます。買うなら低コストで分散されているものがよいでしょう。効果を発揮するためには「十年以上保有し続ける覚悟」が必要です。

    Q3. 個別株はやめたほうがいい?

    A. 全否定はしません。ただし生活防衛資産+コア資産(オルカン)を確保したうえで、失っても生活が壊れない範囲で楽しむのが合理的です。こちらも無理にやる必要はないでしょう。

    Q4. レバナスはダメですか?

    A. ダメというより「設計が難しい」が正解です。こちらも必須ではありません。
    フルレバではなく、コア資産の外側で軽めに使う設計なら一案ですが、勉強不足の方にはおすすめしません。個人的にはレバレッジは好きですが、より分散されたPFにレバレッジをかけるのが基本だとも思います。

    Q5. 一番大事なことは?

    A. 市場平均・入金力・継続力。この3つがすべての土台です。

    最後に:オルカンの"次"とは何か

    ここまで見てきて分かるのは、

    オルカンの"次"は「もっと優れた商品」ではないということです。

    本当の意味でオルカンの次にあるのは、

    「どの種類のリスクを、どれだけ取るかの選択」


    そして、その追加リスクやそれに費やす時間や労力を、コスト控除後の追加リターンで正当化できるか。そういう話になってきます。

    そして最終的に、個人投資家の資産形成の最も強い土台になるのはこの3つです。

    市場平均 ・ 入金力 ・ 継続力

    全く派手さも意外性もありません。

    でも、学術研究と100年以上の市場データ(と私自身の経験)が、
    何度も同じ結論を指し示している。
    それがこの3つなのです。

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    参考文献

    • Markowitz, H. (1952). Portfolio Selection. Journal of Finance.
    • Sharpe, W. F. (1964). Capital Asset Prices. Journal of Finance.
    • Sharpe, W. F. (1991). The Arithmetic of Active Management. Financial Analysts Journal.
    • Fama, E. F. (1970). Efficient Capital Markets. Journal of Finance.
    • Fama, E. F. & French, K. R. (1993, 2015). Three/Five-Factor Models.
    • Carhart, M. M. (1997). On Persistence in Mutual Fund Performance.
    • Jegadeesh, N. & Titman, S. (1993). Returns to Buying Winners and Selling Losers.
    • Asness, C. et al. (2013). Value and Momentum Everywhere.
    • Bessembinder, H. (2018). Do Stocks Outperform Treasury Bills?
    • Bessembinder, H. et al. (2023). Long-Term Shareholder Returns: Evidence from 64,000 Global Stocks.
    • Frazzini, A. & Pedersen, L. H. (2014). Betting Against Beta.
    • Harvey, C. R., Liu, Y. & Zhu, H. (2016). …and the Cross-Section of Expected Returns.
    • McLean, R. D. & Pontiff, J. (2016). Does Academic Research Destroy Stock Return Predictability?
    • Arnott, R. et al. (2021). Reports of Value's Death May Be Greatly Exaggerated.
    • Becker, G. S. (1964). Human Capital.
    • Merton, R. C. (1971). Optimum Consumption and Portfolio Rules in a Continuous-Time Model.
    • Campbell, J. Y. & Viceira, L. M. (2002). Strategic Asset Allocation.
    • Kahneman, D. & Tversky, A. (1979). Prospect Theory.
    • Malkiel, B. G. (2019). A Random Walk Down Wall Street.
    • Housel, M. (2020). The Psychology of Money.
    • Dimson, E., Marsh, P. & Staunton, M. Global Investment Returns Yearbook.
    • S&P Dow Jones Indices. SPIVA Scorecard.

    免責事項:本記事は学術研究と公開データに基づく情報提供であり、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。過去の実績は将来のリターンを保証しません



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