バンガードS&P500ETF(VOO)に投資するりんりのブログ

2015年からバンガードS&P500ETF(VOO)に長期投資してます。毎日、米国株や海外ETFを中心に投資・資産形成に役立つ情報を発信中。NISAやiDeCOも継続中。


【選挙の年あるある】

今年はインフレや利下げ、景気後退の話題でまだいつもより陰に隠れていますが、

選挙の年恒例の「トランプ政権が~」「民主党が~」「株価が~」というようなニュースも、ちらほら目につき始めました。

さて、米国の選挙の年、S&P500やVTIなどに長期投資をする投資家はどのように対応すればよいのでしょうか?

ポートフォリオを「対選挙用」にいじった方がよいのでしょうか?



【選挙に対する正しい知識を学ぶ】

米国の選挙がもたらす感情的な騒動、選挙公約、不確実性にもかかわらず、

歴史的に、米国株式市場は選挙の年と選挙のない年の両方で、ほぼ同じパフォーマンスを示してきました。

「1860年までさかのぼるバンガードの調査では、選挙の年に株式のボラティリティが高くなるという証拠はなく、選挙の年と選挙のない年の資産のリターンの間にも関係がないことがわかっています」

“Vanguard research dating to 1860 finds no evidence of higher equity volatility in election years and no relationship between asset returns in election and nonelection years.”

【バンガードの調査によると】

60/40ポートフォリオ (米国株式 60%、米国債券40%) の年間リターンは、選挙のある年が+8.1%であるのに対し、中間選挙または大統領選挙のない年のリターンは+8.2%とほぼ変わりませんでした。

また、ボラティリティに関しても、選挙前後の100日間のボラティリティーは、それぞれ13.8%と、選挙のない年や残りの期間、つまり通常時と比べてむしろ低い数字となりました(トムソン・ロイターのデータに基づいて、1964 年 1 月 1 日から 2019 年 12 月 31 日までの S&P 500 インデックスの日次リターンのボラティリティをバンガードが計算。)

つまり、大統領選挙と中間選挙の双方が、異常なボラティリティや異常な市場リターンを予測する要因足り得ないことが、過去の記録から示唆されています。

より初心者の方にわかりやすいよう、一言で言い表すなら

「ニュースに惑わされて、大げさに騒ぎすぎるな」という感じでしょうか(笑)


【政党神話のウソ】

また選挙の年あるあるで、「民主党だと・・・」「共和党だと・・・」というような予測がされます。

米国のある政党が他の政党よりも市場のパフォーマンスに良い影響を与える可能性があると考える人もいるかもしれませんが、過去の数字はこの予測も実はあまり当てにならないことがわかっています。

参考)1860年以降の60/40ポートフォリオのリターン(2020年9月29日時点まで)

共和党が政権を取った時(計95年) 年率平均 8.3%
民主党が政権を取った時(計65年) 年率平均 8.4%

従って、どちらの政党が政権をとったとか、どちらの政党に傾いたとか、政党に対する今後の予測などに基づいて、ポートフォリオを特に動かす必要はありません。

特に長期的にパッシブ運用を続けている投資家の方であれば尚更です。

【政策にも惑わされてないでください】

公約や政治キャンペーン、過度な報道や予測に惑わされないでください。

例えば、提案から法律へ、草案から最終案への道のりは長く曲がりくねっており、

議会を通過するのに、数か月または数年かかる場合があることに留意することが重要です。

https://americancenterjapan.com/aboutusa/laws/1306/

また、途中で完全に消えてしまう提案もあります。

特に、個別株投資をする方は、勇み足となったり、決めつけすぎたりしないよう注意しましょう。


大統領選挙前に株価は下がるのか?

最後に、大統領選挙前に株価は下がるのか?

という点を深堀して閉めたいと思います。

大統領選挙がある1年間で最も株価が低かったのは

1988年は年初。1992年は3月。といった感じでまちまちです。

大統領選挙の年の米国株式市場の1か月毎のパフォーマンスを順位付けしたグラフからも、そのランダム性がわかると思います。

00
バンガードのHPより引用

過去の傾向というのは、

後付けバイアスに基づくものだったりもします。

また将来も続くとは限りませんので、注意が必要です。




【まとめ】

もちろん、選挙は重要です。

米国の強さの一つでもある、「民主的で代表的な政府」という伝統を守る上でも非常に重要な役割を果たします。

しかし、投資という側面からみると、選挙は市場に影響を与える多くの変数の1つにすぎません。

株式市場には、経済成長、金利、インフレ、生産性、イノベーションなど他の要因も大きく影響します。

従って、結論としては、

選挙によって自身の長期的な戦略が揺らぐことのないようにしてください。

結局のところ、長期的な投資の成功は、短期的な市場の動向に依存するものではありません。

そのかわり、合理的な計画を長期的に維持すること、やり通すことがより重要だ。
と私は思います。

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