バンガードS&P500ETF(VOO)に投資するりんりのブログ

2015年からバンガードS&P500ETF(VOO)に長期投資してます。毎日、米国株や海外ETFを中心に投資・資産形成に役立つ情報を発信中。NISAやiDeCOも継続中。



【新NISAの記事】


日刊現代に「新NISAは始めてはいけない? 金融危機と米国覇権終焉の予測も…暴落に備えることが大切」という記事が掲載されていました。

新NISAについて話題になるにつれ、最近はこういう「新NISAはおやめなさい」という逆張り記事も増えてきた印象ですね。

この記事に対し、個人的な感想を書いていきたいと思います。

この記事では

①先進国の高齢化(長期に右肩上がりという前提が変わっている)
②米国が大量の国債を発行している⇒FRBの破綻を危惧
③レイ・ダリオ氏の予測

 ・中央銀行FRBが破綻するほど巨大な金融危機が来る
 ・250年周期の米国覇権が終わる

などを根拠として、



2024年11月に米国大統領選挙があり、米民主党政権は、それまで株の暴落を止めるために国債を大量発行し、バラまいています。11月まで続かずに大暴落の可能性もあります。

新NISAも積極的に見送り、暴落の準備をすることが大切だと思います。

とまとめています。


【個人的な感想】

①に関しては過去記事で述べた通り、

・人口増減と株価はあまり関係ない
・即値の人口の増減は株価にある程度織り込まれている。

②に関しては可能性としては微レ存のことを大袈裟に書いている。
また、全体的に小並感的で、一部事実と異なることもある。

・FRBの破綻とはどういう事態を想定しているのか
・コロナウイルスに対抗するため、国債をばらまいたのは事実。しかし、その本来の目的は株価の上昇や選挙ではなく、倒産や失業率を抑えることにあった。
・事実、現在ではその反動であるインフレを抑えるためQTや高い金利を維持している。

(ブルームバーグ参照)『米金融当局は1年半以上にわたり毎月、米国債600億ドル(約8兆6500億円)、エージェンシー債350億ドルを再投資することなく償還させてきた』

記事のように、FRBが本当に選挙や株価を考えて行動しているのであれば、早期利下げや緩和政策の維持が効果的だが、実際には本来の使命であるインフレを抑制するために、高い金利を維持し、引き締め政策を続けている。

③に関しては、そもそもレイダリオ氏の予想が当たるかどうかわからないし、

イギリス、スペイン、オランダなどの国家は覇権国から転落した後も、投資家にリターンをもたらしてきたという歴史もある。「https://etfsp500.com/archives/35857534.html

暴落に特化してそなえるのは、一見賢いようで、非常に難しい戦略だ。

リーマンショック後に流行したブラックスワンファンドの多くが消えていった。


【まとめ】

もちろん、株式市場が常に右肩上がりという保証はありません。リターンもわからりません。

だから株式に投資をする投資家は、そのリスクを引き受ける代償として、定期預金や債券より高いリターン(リスクプレミアム)を期待できるわけです。

「絶対」に儲かるの投資対象であれば、その投資対象のリターンは、例えば、日本国や米国が保証している超安全な短期国債よりも更に「低リターン」とならなければ、理屈的におかしいわけです。

(まあ絶対に儲かるものなんてものはなく、あるというのは大体詐欺ですが)


株式市場が右肩上がりかどうかはわからない。でも投資をしてお金を増やしたい。

のであれば、新NISAをやめるのではなく、それぞれの許容できるリスクの範囲内で資産の一部を株式市場に置いておくのが合理的な判断だと思います。

株式市場が絶対に暴落するというのであれば、ショートすれば儲かるので簡単なのですが、暴落するか、上がるかはわかりません。

暴落したとしても、今買える株価より下がるかはわかりません。

実際に私は2015~2016年にかけて200ドル付近で資産を全てS&P500ETF(VOO)にぶち込みましたが、2020年のコロナショックでは220ドル付近にまで下がりませんでした。5年暴落待ちたあげく、最安値で買えたとしても(実際にはそれも難しい)、5年間得られた分配金や再投資分も加味するとなかなかの機会損失となったと思います。(人生の5年は大きい)

投資をしなかったことで得られなかったリターンや暴落待ちをして発生した機会損失を「投資や新NISAおやめなさい勢」が保証してくれるわけではありません。

そして破綻論者がいうようにFRBや日銀が破綻したり、リーマンショックのような金融危機が起きれば、投資をしていない方であってもリストラや給料減、残業減、アフリエイト等の広告費減など、いろいろな影響を受けます。

真の意味で暴落に備えるというのは、投資をしないことではなく、人的資本を高めることではないかと思っていたりもしますが、長くなってきたのでまとめると、

必ずしも全ての人が新NISAをすべきとは思わないが、リスクが許容できる方や投資に興味がある方であれば、自身のとれるリスクの範囲内で資産を最適に配分することが合理的だと思う。

そして、その際、株式などの資産の置き場として非課税のNISAを活用すればよいと思う。

どのくらいかが適切かは人それぞれだが、「絶対に儲かる」とか「新NISAはするな」といった両極端な意見に惑わされることなく、バランス感を大切に投資をすることが大切だと思う。

特定のシナリオに全掛けというギャンブル的なやり方もあるが、

普通のごく一般的な能力しかない良い投資家は、いろいろなシナリオ可能性に備えて、資産を分散しつつバランスよく配分することが賢いと思う。

ちなみにこの現代の記事は今年1/20日のものだが、そこからオルカンは9カ月で13%ほど上昇した。

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