【6月10日 米国株式市場】

ダウ      38,868 +0.18%  
S&P500     5,360 +0.26%
ナスダック 17,192 +0.35%

米国株式市場は小幅に反発。S&P500は最高値更新しました。

12日に米消費者物価指数(CPI)の発表とFOMCを控える中、小幅な値動きが続いています。

ラッセル2000は+0.25%と小型株も上昇。

VXUS(全世界株式除く米)も+0.26%と上昇しました。

米10年債利回りは4.467%。+0.039%と上昇。

VIX指数は12.74。+4.26%と上昇しました。

【為替・コモディティー】

ドル円  157.04 +0.22%
NY原油  78.23 +3.57%
NY金   2,309 +0.75% 

ドル円は157円付近。

原油は大きく売られていた前週から回復。金も下落から反発しました。

ビットコインは69,538ドル。‐0.14%と小幅に下落しました。



【S&P500マップ】
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【セクター】
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公益事業セクターは今日好調で、センターごとの年初来リターンは3位となりました。

原油の反発を受けてエネルギーセクターも上昇しています。

【スタイルボックス】
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【個別株】

〇アップルは本日午後に世界開発者会議(WWDC)を開催し、新AI機能を発表予定。

〇エヌビディアは株式分割の権利落ち日で、本日から10分の1の株価で取引を開始。序盤は売りが先行したものの、押し目買い意欲も強くプラスで終えました。


【新S&P500銘柄】 

先週末にS&P500株価指数の新規採用銘柄が発表され、投資ファンドのKKR、サイバーセキュリティーのクラウドストライク、レンタルサーバーのゴーダディが新たにS&P500銘柄に加わることがわかりました。変更は6月24日の取引開始前に実施。今日は3銘柄とも株価が上昇しました。

【FOMCについて】

今回のFOMCでは金利見通し(ドットプロット)が公表されます。3月時点では年内3回の利下げが見込まれていましたが、今回は下方修正が確実視されている状況。

年内2回の利下げが示唆されるとエコノミストの41%が予想している一方、同数のエコノミストが利下げは1回だけ、もしくは全く行われないと想定している。

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FEDウォッチや最近の市場の雰囲気からみると、ドットプロットの中央値が年内2回の利下げであれば安心感が広がり(やや株価は上昇か?)、1回であれば予想通り、利下げ無しであればタカ派サプライズといった雰囲気になっている。


【まとめ】

先週末の米雇用統計は想定外に強い内容となり、利下げ期待がやや後退したものの、米株式市場は底堅く推移。

市場の焦点は12日発表の米消費者物価指数(CPI)とFOMCにが移っており、その結果待ちの中小動きが続いています。

オルカンやS&P500に投資をする長期投資家の方であれば、特に気にせず投資を続けるのがよいでしょう。

最近読んだ記事の中で投資金額が2万以下ならオルカンやS&P500よりTOPIXが良いという謎理論を見かけました。

毎月2万円以下なら「オルカン」と「S&P500」はお勧めしない…新NISAで「素人が本当に買うべき金融商品」とは

TOPIXが為替リスクがないはわかります。(実際には為替に影響される場合も多々ありますが)

ただ「2万以下なら」とか「一つしか投資できないなら」といった仮定がちょっとよくわからない&現実的じゃないなあと思いました。

例えば、毎月の投資額が2万以下と2万1円で最適な投資先は異なるのでしょうか?

2万以下であっても、3万円であっても10万円であっても、大口機関投資家でもない「一般的な普通の個人投資家程度」の「投資金額」によって良い投資対象や運用方法は原則としては変わらないはずなんですが・・・。


個人的には「毎月2万以下なら」よりも、「TOPIXの方が○○の理由で低リスクでリターンが出そうだからTOPIX」というアクティブな考えの方がまだ納得できます(笑)

もしここら辺の話についてより興味のある方は下に山崎元氏の分離定理へのリンクをつけておきましたのでよかったら、応援クリック後にでもご覧ください。

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ヤマザキの分離定理https://media.rakuten-sec.net/articles/-/42261

【定理】
個人の資産運用にあって、特にリスク資産のポートフォリオは、個人のさまざまな状況とは独立に一通りに定めることが出来る。個人は、リスク資産ポートフォリオへの「投資額」を自分で適切に決めるだけでいい。

【補助定理1】
投資家の年齢・投資歴などは、選ぶべき金融商品に影響しない。
【補助定理2】
投資家の資産額、収入などは、選ぶべき金融商品に影響しない。
【補助定理3】
運用に目標額や目標利回りは不要である。
【補助定理4】
運用期間と運用内容は無関係だ。