【理論と実践】

米国株投資家の間で有名なシーゲル教授らを始めとする、

株式市場の研究者が意外と過大評価しているのは、

20年・30年というスパンで、規律を持って

「理論を理論通りに、投資を続けることのできる投資家」の人数だと思います。

逆に、過小評価しているのは、

株式市場が低迷した時、もしくは過熱している時、

初志を貫徹できず「理論を裏切り、脱落していく投資家の数」だと思います。

理論上、理論と実践の間に差はありませんが、実際にはあります。


そもそも、

金融市場の科学は未完成の段階にあり、過信すると極めて危険です。

統計学的にもデータが不十分です。

コインを投げて表なら相場が上がり、裏なら下がる。

といった単純なモデル・確率的なものとして市場を捉えることもありますが、

実際の市場はかなり理不尽な動きをします。




【株式とインフレ】

少し話題が変わりますが、

例えば、株価とインフレの間には、理論的には明確な関係があるとされています。

ただ実際には、インフレが株価に反映された時期とされなかった時期があります。


その典型的な例として、

1970年代の米国株式市場があげられます。

1973～74年、物価の上昇により、米国民の購買力は37％も低下しました。

そして、株価も（インフレを反映せず）2年間で22％も下落しました。

この期間、米国の株式投資家は、

インフレ調整後で51％の損失を出すことになりました。


この期間、米国の資産（株・債券・現金）の中では、

インフレ調整後でも「現金」が最もマシで、

株式投資家は、インフレの上昇と株価の低下のダブルパンチをくらう形となったわけです。

数字は「イェール大学流資産形成術 」参照




【理屈が当てはまらない時期や場面】

シーゲル教授は、株式投資 第4版株にて

「株式は長期的に見れば、優れたインフレヘッジになるが、短期的には物価上昇に対して弱いヘッジにしかならない」

と述べています。

インフレと株価が、短期的に負の関係を持つことがある理由に関しては諸説ありますが、

いずれにせよ、理論が当てはまらない時期や場面は存在します。

もちろん、それはインフレに限ったことではありません。


【ブラックロックの低ボラティリティーETF、資金流出】

ブラックロックのスマートベータ運用で、

低ボラティリティー戦略を目指す上場投資信託（ETF）からの資金流出が続いています。

2020年通年で46億ドルが流出。今年も合計35億ドルが流出。





緑　VOO　青　USMV（ブラックロックの低ボラティリティーETF）

コロナショック前後のチャートを比較するとわかるように、

最も低ボラティリティを発揮してほしい場面で、意味をなさず、

昨年の相場乱高下時の避難先になれませんでした。

逆に市場が上昇し、みんながリスクオンとなる中、

ここでは、しっかりと低ボラティリティを発揮しました（笑）

まあ、こちらも理論・理屈・戦略通りいかない時もあるという好例かと思います。




いつも本当にありがとうございます。