米国株｢S&P500｣への妄信は今後リスクとなる訳
東洋経済に「米国株｢S&P500｣への妄信は今後リスクとなる訳」と題して、
山崎元氏と堀江貴文氏の共著「決定版! お金の増やし方&稼ぎ方」の内容を一部抜粋、再編集したおもしろい記事があったので紹介します。
全4ページの記事ですが、今回はS&P500についての部分のみ抜粋紹介しつつ、感想などを書いていきたいと思います。
是非、後ほど本編の方もご覧ください。
①過去のリターンは未来の証明にはならない。
「過去のリターンは未来の証明にはならない」株式投資家にとっては当たり前ですよね。
資産運用は30～40年以上続く。
アメリカの株式市場の歴史は約200年あるが、そのうち重なりのない独立した40年間はたったの5回ほどだ。わずかな5つのサンプルだけで「今後もアメリカ市場の株価が伸び続けること」を判断するのは、統計的にも無理だ。
過去は未来の証明にはならない。「近年の20～30年は調子がいい」のは事実だが、今後も続くかどうかは誰にもわからない。また、アメリカ一国に集中的に投資することで、投資の原則である「分散投資」が難しくなる。
たとえば、アメリカの経済政策や税率、規制が変わると、アメリカ株だけが大きな影響を受けるリスクがある。
過去記事に書いたように、統計的に長期投資のリターンをどうこう述べたり、何かを証明するのはサンプル数が足りなくて無理です。
この点は統計学者のネイトリバー氏等も指摘しています。
よくS&P500やナスダックについて「一月ごとに開始地点をずらして、過去20年分を検証しました。マイナスになったのは〇〇、平均リターンは○○」というような検証動画や記事のタイト類家を目にします。
一括だ、積立だとさらに条件を付け加えて検証している方もいます。
その努力はすごいと思いますが、しかし、それらは結局何の証明にもならず、何も言っていないのとほとんど変わりません。
だから、私は検証記事を書くのをやめました。（ただ税金やコストの検証は参考にしたりもしています）
また、自社株買いの制度や税制の変更などはとてもあり得る可能性の一つだと思います。トランプ大統領の減税を巻き戻そうという意見も最近ではよく聞かれるようになりました。
②アメリカの機関投資家の歴史。
加えて、アメリカの年金基金などのプロの投資家たちも、アメリカ株やアメリカの債券など「アメリカオンリー」の投資から、「全世界」へと分散投資するようになった。その逆を行く必要はないので、やはり全世界株式へ投資すればいいだろう。
イエール大学のスウェンセン氏やレイダリオ氏等は正にこれですね。
③既に価格に織り込まれているものと、まだ織り込まれていない伸びしろ
なお、「株主優先の経営」は、聞こえが良いが「株価を上昇させる財務政策的なポテンシャルを使い切った」状態でもある。自社株買いを行うと資本がスリムになり、株価は上がりやすくなる。近年の主要なアメリカの大企業を見ていると、自社株買いをやり尽くした感がある。
考えようによっては、「ムダがあるけれども、ムダを取ることで改善の余地がある」といった企業の株式にチャンスがある。ゲームとしての投資は「変化」に賭ける行為だ。「現在の優等生」を買うよりも、「劣等生の将来の改善の可能性」を買うほうがいい場合がある
これは、バリュー投資の考えに近い視点ですね。
現在の株価は既に知り得る情報を折り込んで、概ね適切な株価が形成されています。
急成長や優良企業であることを織り込まれて、それなりに高い価格がついている企業と、ダメでそれなりに割安な株価となっている企業、どちらに投資した方がより儲かるかはわかりません。
そして、わからない時は両方とも持つのが基本ですよね。
また、個人的には日本の株式市場も改善の余地はあると思っています。
例えば、一例ですが、日本企業が株主優待をやめて、その分、配当や自社株買いなどで株主還元するようになれば、国内外の機関投資家が評価を見直す可能性はあると思います。
【結論】
山崎元氏は『アメリカ株だけに投資するよりは、アメリカ株を含む全世界に投資したほうがいいだろう。S＆P500か全世界株式ならば、私は全世界株式を推したい。全世界株式へ投資すると分散投資ができる。それでもアメリカ株が6割程度のウェイトを占めるので両者は似ているのだが、こちらのほうが明らかに優れた選択だ』と結論づけています。
過去トウシルなどで おっしゃっていた結論どおりの内容ですね。
S&P500か全世界株式か、皆様の運用期間どちらが良い結果となるかはわかりませんが、S&P500orオルカンという記事を見るたびに、その間に位置する「先進国株式」という選択肢も忘れないで欲しいと思う今日この頃です(笑)
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