【3月9日 米国株式市場】

ダウ    38,722 ‐0.18%
S&P500     5,123 ‐0.65%
ナスダック 16,085 ‐1.16%

米国株式市場は下落。雇用統計を受けて序盤上昇する場面もありましたが、

AI・半導体関連株などテクロノジーセクターが売られたことや、Amazon、テスラなど影響力の大きい銘柄の下落が各指数を押し下げました。

ラッセル2000は‐0.01%と小型株も小幅に下落。

VXUS(全世界株式除く米)も‐0.28%と小幅に下落しました。

米10年債利回りは4.081%。‐0.011と小幅に低下

VIX指数は14.74。+2.08と上昇しました。

【為替・コモディティー】

ドル円  147.05 ‐0.66%
NY原油  77.84 ‐1.38%
NY金   2,177 +0.84%

雇用統計を受けてドル円は147円台前半に。

原油は下落。金は上昇しました。

ビットコインは68,881ドル。+2.90%

【仮想通貨関連】

ビットコインは一時初めて7万ドルを突破し史上最高値を更新。

ビットコインの現物に連動するETFの需要と世界的な金利低下への期待が追い風となりました。

またイーサリアムのブロックチェーンのアップグレードや、マイニング報酬を4年に1度、半分に減らす半減期が4月に到来する見通しなども材料となっています。

コインベース+5.77%など仮想通貨関連銘柄も上昇しました。


【S&P500マップ】
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半導体関連株や小売業が下落しました。

【セクター】

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不倒産や金融など4セクターが上昇。テクロノジーセクターが大きく下落しました。

【スタイルボックス】

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大・中型グロース株や大型コアが大きく下落。バリュー株はほとんど横ばいで終えました。

【個別株】

ブロードコム ‐6.99%

決算を発表。半導体の売上高が予想を下回った点が嫌気されました。AIの需要が後押ししているものも、他の分野の弱さが相殺し、半導体事業の売上高は約74億ドルと期待外れとなりました。

これを受け、半導体関連株が全体的に売られる展開となりました。

コストコ ‐7.64%

決算を発表し、既存店売上高と1株利益は予想を上回ったものの、売上高が予想を下回りました。

同業他社にも警戒感が広がり、小売業が全体的に小幅に下げる展開となりました。


【雇用統計】

○非農業部門雇用者数(前月比)
結果 +27.5万人 予想 +20.0万人  前回 +22.9万人(前回分は35.3万人から修正)
 
○失業率
結果3.9% 予想3.7% 前回3.7%
 
○ 平均時給(前月比)
結果0.1% 予想0.2% 前回0.6%

○平均時給(前年比)
結果4.3% 予想4.3% 前回4.5%

農業部門雇用者数は前月比27.5万人増と、市場予想20万人増を上回りました。

ただ、過去2カ月分の雇用の増加数が合計16.7万人下方修正されたほか、失業率が約2年ぶりの水準に上昇、平均時給も落ち着きを見せ、米労働市場は堅調ながらも減速しつつある可能性が示唆されました。

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金融市場が見込む6月の利下げ開始確率は、雇用統計の後約82%となりましたが、現在では前日の75%に近い水準に落ち着いています。


【まとめ】

今日の米国株式市場は、米雇用統計を受けて買い先行で始まったものの、半導体関連株がブロードコムなどの決算を受けて売りが強まり、主要株価3指数はマイナスで終えました。

割高な銘柄や、高い成長が期待されている銘柄、ブームとなっている銘柄は、成長の鈍化や些細なきっかけで大きく売られる可能性があるので注意しましょう。

実際にその技術が優れていたり、需要があったり、本当によいものだとしても、ブームの渦中の最高値圏・割高圏で掴んでしまうとあまりおいしくない投資となる可能性があります。

私たちはそれを昔から何度も、最近でもクリエネ、レバナス、コロナ関連銘柄などで学んできました。

ギャンブルをするにしても、上手に賢くやりましょう。

さて、雇用統計ですが、結局のところFRBがどう判断するか次第ですが、利下げやインフレ抑制に向けて悪くない結果だったと個人的には思います。

ただ、利下げ等に関しては、早く利下げを行いすぎると、経済やインフレを再加熱させてしまう可能性があります。1967年~がそうでしたが、その後また急な利上げが必要となり、返ってダメージを経済と市場に与えてしまうことになります。

そういうリスクを回避するためにも、パウエル議長が先日言っていた通り、もう少し確信できるデータが出そろう必要があるでしょう。

つまり、もうしばらくは経済指標やFRB関係者の発言と気長に付き合っていく必要があります。

いろいろな投資戦略があると思いますが、

オルカンや先進国、S&P500などに長期投資をしている方であれば、目先の経済指標や政策金利に振り回されることなく、いつもどおり、規律ある投資を続けていきましょう。

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