【3月18日 米国株式市場】

ダウ    34,754 +0.80%   
S&P500     4,463 +1.17% 
ナスダック 13,893 +2.05% 

米国株式市場は4日続伸。

週間上昇率では今年最高の1週間となりました。

ラッセル2000は+1.02%と小型株も上昇。

VXUS(全世界株式除く米)も1.16%と上昇しました。

米10年債利回りは2.153%。-0.039とやや低下。

VIX指数は23.87。‐1.80と低下。

今週月曜日は33でしたがだいぶ落ち着きました。


【為替・コモディティー】

ドル円  119.13 +0.46%
NY原油   104.84 +1.81%
NY金   1,935  -0.33%

原油価格は上昇しましたが、週間では4%の下げとなり2週連続の下落となりました。

ビットコインは41,864ドル。+2.23%と上昇しました。



【S&P500マップ】

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テクノロジーや通信、一般消費財などを中心に上昇。

エヌビディアは+6.8%、メタは+4.2%、テスラは+3.8%上昇となりました。

【セクター】

情報技術  +2.19%
一般消費財 +2.18%
通信    +1.45%
ヘルスケア +0.65%
素材    +0.60%
資本財   +0.40%
金融    +0.29%
生活必需品 +0.25%
不動産   +0.21%
エネルギー +0.09%
公益    ‐0.90%

全11セクター中、公益を除く10セクターが上昇。

一般消費財、情報技術が2%以上上昇し市場を牽引。通信も大きく伸びました。

エネルギー、不動産、生活必需品、金融などは小幅な伸びとなりました。


【スタイルボックス】


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今日も全体的に上昇しましたが、特にグロース株が大きく上昇。

バリュー株は横ばい~小幅に上昇となりました。

【個別株】

〇フェデックス(FDX) ‐3.98%

決算を発表。売上高は予想を上回ったものの、コストの上昇などを受け利益が予想を下回り、売られました。

〇USスチール(X)‐4.67%

決算を発表。今後のガイダンスが悪く売られました。



【ウクライナ情勢】

ロシアのウクライナ侵攻は、引き続き市場の重荷となっています。投資家はこの紛争が世界経済の成長にどのような影響を及ぼすかを見極めようとしています。

ロシアによるウクライナ侵攻22日目の17日、民間人が避難する施設への爆撃が続きました。

一方で、ロシアのプーチン大統領はトルコのエルドアン大統領と電話協議し、停戦に必要とする要求の詳細を明らかにしました。

中国はロシアへの経済制裁に反対の立場を示すものの、各国同様ウクライナでの停戦を望むとしています。

https://news.yahoo.co.jp/articles/f993927efba67e17cfb43760958b468dfea5d2f1

また、エネルギー価格の高騰は、インフレに対する懸念や、消費者を圧迫することで最終的に支出や経済成長が鈍化するのではないかという懸念を増大させています。

【インフレ・金利・コロナ感染拡大】

ウクライナ以外にも、中国やヨーロッパでのCOVID-19感染者の急増や、インフレ率や金利の上昇をウォール街は懸念しています。

高いインフレ率は、中央銀行に低金利政策の再考を促しています。イングランド銀行は最も積極的な銀行のひとつで、木曜日に12月以来3回目となる金利の引き上げを行いました。

米国でもFRBのウォラー理事が「FOMCは向こう複数回の会合で0.5ポイント利上げすることを検討すべきだ」と述べています。

元々タカ派で知られるのセントルイス連銀のブラード総裁は、「今週ののFOMCで0.5ポイントの利上げに加え、バランスシート縮小計画を実施することを望んでいた」と発言。

「年内に政策金利が3%超の水準に達するよう委員会として努めることを提言した」としています。

パウエル議長も述べていた通り、今後の動向や経済指標次第では、利上げの幅やペースが拡大する可能性があります。



【まとめと感想】

S&P500指数は週間で₊6.16%上昇。週間では今年最高の1週間となりました。

最大約‐13%ほどまで下げた年初来リターンを‐6.36%まで戻しました。

急反発時に市場にいることの大切がわかりますね。

また、直近では不安定で激しい上下が続いているS&P500指数ですが、

過去一年間では+14.2%(ドルベース・配当込み)となっており、とても良い1年だったということがわかります。

例えば、ここ一年、株価やニュースを全く見ない方が、今朝の株価を見たら、そのリターンにきっと満足すると思います。

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より大きく下げていたナスダックも週間で+8.18%と反発。

年初来では₋11.2%。過去一年では+5%となっています。

今日、明日結果が決まる短期投資家の方は別ですが、長期的に資産形成をされている方は、近視眼的になりすぎたり、直近の出来事を過大評価したりしないように注意しましょう。

長期的な視点を維持し、感情や市場に流されず、自身の資産配分や規律を維持することが大切です。

UBSグローバル・ウェルス・マネジメントのジェイソン・ドラホ氏が、

「このマクロ的な状況は変わることはなく、数週間から数カ月はかかるだろう」「ここ数日の出来事で変わることはないだろう」としていましたが、私も同感です。

株価は一旦反発しましたが、ウクライナ情勢や世界のインフレや利上げなど、投資家が抱える問題や懸念の多くが、完全に解決したわけではありません。

まだまだ予断を許さない状況が続きます。

年初からの下落同様、今週の反発にも一喜一憂することなく、自分のコントロールできることに注力しながら、規律ある投資を続けていくことが大切だと思います。

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