【3月9日 米国株式市場】

ダウ     33,286 +2.00%    
S&P500    4,277   +2.57% 
ナスダック  13,255 +3.59% 

高騰していた原油価格が落ち着き、米国株式市場は急上昇。

3月2日以降、4営業日続落していたS&P500ですが連敗をストップ。

2020年6月以降で、最も上昇した日となりました。


ラッセル2000は+2.59%と続伸。

VXUS(全世界株式除く米)は+3.44%と大きく続伸しました。

欧州市場は米国株より更に大きく反発。

ドイツのDAXは+7.9%、フランスのCAC40も+7.1%となりました。

米10年債利回りは1.943%。+0.072と上昇。

VIX指数は32.29。‐2.84と低下しました。


【為替・コモディティー】

ドル円   115.85 +0.16%   
NY原油    110.45   -10.71%
NY金    1,993  -2.29%
 
アラブ首長国連邦が他のOPEC加盟国に増産を促し、供給懸念を和らげるとの報道を受け、原油価格は2桁の急落。エネルギー株も売られました。

インフレ懸念や安全資産として買われていた金も下げました。


【ビットコイン +7.67%】

ビットコインは41,721ドル。+7.67%と急騰。

バイデン大統領は暗号資産についての大統領令に署名。

この大統領令は1兆7500億ドル規模の暗号資産市場が消費者、投資家、経済全般に及ぼすリスクについて、連邦当局に検討を促すもので、

当局は数カ月をかけて報告書をまとめ、ホワイトハウスに新たな規制措置を提案する。独自のデジタル通貨の創設の検討も含まれる。

バイデン氏は「デジタル資産が消費者、投資家、企業保護に呈し得るリスクを減らす力強い措置を講じる必要がある」としています。

米政府の仮想通貨戦略を好感してか、仮想通貨は全体的に上昇しています。




【S&P500マップ】


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エネルギーと公益を除く幅広い銘柄が上昇。

特に大きく下げていた銀行株、IT・ハイテク株が上昇。

燃料等への懸念の緩和から航空やクルーズなど旅行関連も大きく上昇しています。

【セクター】

金融    +4.21%
情報技術  +3.98%
通信    +3.58%
素材    +3.31%
一般消費財 +2.93%
ヘルスケア +2.11%
資本財   +2.09%
不動産   +2.06%
生活必需品 +0.94%
公益    ‐0.36%
エネルギー ‐2.98%

11セクター中9セクターが上昇。

うち8セクターは2%を超える大きな上昇となりました。


【スタイルボックス】

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全てのサイズ、スタイルで反発。

特にグロース株が大きく反発しました。

大型バリュー株はエネルギー株が足を引っ張りましたが、それでもプラスとなりました。


【個別株】

〇バンブル(BMBL)

デートアプリのバンブルが決算を発表。ESPや売上高、第一四半期ガイダンスは予想をやや下回ったものの、通期の見通しは良く、株価は上昇しました。

〇モンゴDB(MDB)

決算を発表。EPSの赤字が予想ほど大きくなかったこと。売上高、ガイダンスは予想を上回ったことなどから、株価は上昇しました。


【ウクライナ大統領は対話の姿勢】

前日、ウクライナのゼレンスキー大統領の「NATOへの加盟は目指さない」との発言が伝わりましたが、

今日はドイツメディアとのインタビューで「一定の譲歩をする用意はある」と言及。ロシア側にも妥協を呼び掛けました。

“ゼレンスキー氏の側近は、ウクライナは安全保障の確約が得られれば、政治的な中立性をロシアと議論することにオープンだが、自国領土は「1インチ」も明け渡すつもりはないと述べた。

独ロ首脳はウクライナを巡る政治的および外交的取り組みの選択肢について協議したと、ロシア大統領府が発表した”「ブルームバーグ

ウクライナのNATO加盟の可能性はロシアの侵略の要因であり、市場の一部からは、停戦に向けた希望が見えてきたとの声も出ています。

このままことが上手く進めばいいのですが、今後どうなるかはわかりません。

また、ウクライナ情勢が一服したとしても、ロシアへの制裁がすぐに解除されるわけではありません。

下がったとは言え、未だ高いエネルギー価格は、インフレの長期化を招き、経済成長の足かせになる可能性があります。




「復習」 

1987年から2018年末までS&P500指数に投資をした場合のリターンは年率11.20%  

1万ドル投資した場合、20万1704ドルとなりました。

でも、同期間のS&P500指数上昇した日、上位〇日を逃した場合の年率と1万ドルはそれぞれ

上位10日を逃した場合、 年率8.58% 10万0673ドル
上位20日を逃した場合  年率5.90%   6万2395ドル
上位30日を逃した場合  年率4.30%   4万1073ドル

となってしまいます。

たった10日間逃しただけで、こんなに差がついてしまいます。


【まとめ・感想】


インフレが懸念される中、米国の株価は再び原油価格とは逆の方向に動いた一日となりました。。

S&P500指数は、コロナショック後の2020年6月以来の上げ幅を見せ、急反発。

いわゆる「稲妻が輝くような一日」となりました。

原油価格が落ち着き、株が大きく反発した一方で、未だロシアとウクライナの問題は解決には至っていません。

インフレやFRBの懸念も残っています。

昨日の朝のブログに書いたように個人的には、今わかっているリスクの多くが株価にだいぶ織り込まれたと思いますが、

「これから」情勢が予想外の方向に変化する可能性もありますし、油断は禁物です。

クレディ・スイスは「株式の押し目買いまだ早い、原油さらに値上がりも」と予想していたりもします。

でも、結局、いつが底だったか、いつが買い時だったかなんて、将来振り返ってみないとわかりません。

個人的には、タイミングはわかりませんし、どうなるかわからないと思っています。

だからこそ、どうなってもいいように、現金と株式(必要な方はその他資産なども)に、自身の取れるリスクの範囲内でバランスよく資産を配分し、

タイミングを計ることなく、市場に居続ける戦略。インデックスファンドを用いて分散し、コストとリスクを抑えながら、リスクプレミアムを集める戦略で、これからもやっていきたいと思っています。

いろいろな戦略があると思いますが、

S&P500指数は1980年以降、9回程20%以上の下落を経験しました。ナスダック総合は1971年に誕生して以降20%以上の下落は12回(今回で13回目)ありました。

しかし、その大きな下落後、何度最高値を更新してきたでしょうか。

もちろん、長期的に停滞することもあるでしょうが、それでも最終的には、数々の戦争、紛争、天災、危機などを乗り越えてきた人類と株式市場を信じて、

私はいつもどおり投資を続けていきたいともいます。


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