【景気後退は起きるのか？】バンガードUKのウクライナ情勢に関するの最新のレポートを紹介します。 : バンガードS&P500ETF(VOO)に投資するりんりのブログ

【ウクライナ情勢についての見解】

バンガードのグローバル経済チームの最新分析がバンガードUKのHPに公開されました。

https://www.vanguardinvestor.co.uk/articles/latest-thoughts/markets-economy/how-events-in-ukraine-change-our-economic-views?intcmpgn=olt_featuredhome_link

同記事によると、

ウクライナでの悲劇的な出来事による、世界経済への最初の影響は、主に商品価格の上昇を通じてもたらされるとのことです。

特にエネルギー価格の高騰は経済成長を阻害し、広範な物価が、以前の予想よりもさらに上昇することになると分析しています。

金融環境の悪化、消費者や企業の信頼低下、不確実性の高まりも、影響は小さいものの、影響を及ぼすと思われます。

ロシアのエネルギーへの依存度が高いユーロ圏では、米国や英国よりも経済への影響が大きくなると予想しています。

【米欧のGDP成長率を最大1％程削り取る】

「エネルギー価格の持続的な上昇」と「金融条件の引き締め」は、ユーロ圏、英国、米国でこれまで予想されていた2022年の経済成長率を最大1％削り取る可能性があります。

一方、消費者物価指数で測定されるインフレ率は、バンガードの前回予想を1～3％ポイント上回り加速する可能性があります。

ロンドンを拠点とするバンガードのシニアエコノミスト、シャーン・ライタサ氏は、

「私たちが行っている研究は、現在の状況に基づいており、状況は明らかに速く動いている（＝この分析は現時点のものであり、今後、早く大きく変わる可能性がある）」と強調

「投資家は市場が直面している非常に大きな不確実性を理解する必要がある」しています。

【エネルギー価格の上昇は成長を圧迫し、インフレを引き起こす可能性が高い】

ロンドンとニューヨークの両取引所で原油先物価格は、年初から45%以上、

ロシアによるウクライナ侵攻の1週間前から20%以上上昇しており、原油高騰のリスクの高まりと供給制限への懸念の双方が反映されています。

エネルギー価格の高騰がいつまで続くか、またどの程度続くかは、

当社がベースラインケースから、成長率の低下とインフレ率の上昇という、ダウンサイドに転じるかどうかを判断する上で極めて重要です。

【どのくらい悪化すると景気後退するのか？】

景気後退を招くほど状況が悪化するためには、

原油価格が「数四半期にわたって」「1バレル130ドルから150ドルの範囲に上昇」し、「金融環境が広範囲に引き締められる」必要があると、バンガードの経済チームは分析しています。

また、このような場合、先進国市場のインフレ率は2022年通年で平均8％を超えると予測しています。

持続的に高いエネルギー価格によって、他のものに費やす消費者のお金が少なくなるため、成長に影響を与えます。

また、企業の利益率を圧迫し企業は再投資する必要が少なくなります。

経済成長率やインフレ率の影響は、ロシアのエネルギーに依存が少ない英国や米国よりも、天然ガスの40％、石油の25％をロシアから調達しているユーロ圏でより深刻になるとのこと。

【中央銀行の政策判断が問われる】

ウクライナ情勢は、中央銀行に適切な課題を突きつけている。

インフレ率の上昇に対抗するために金融引き締めの道を進むのか、それとも成長に対する新たなリスクを考慮して一旦立ち止まって検討するのか。

バンガードでは現在のところ、最近のウクライナ情勢がFRBとイングランド銀行の政策スタンスに重大な影響を与えるとは考えていません。

FRB議長は3月2日に議会で、3月16日のFOMCでのFF金利の目標引き上げは引き続き適切であると述べたが、ウクライナで起きている出来事への懸念は認めました

一方、欧州中央銀行は3月10日に早くも会合を開きます。最近の出来事とそれに伴う不確実性がECBをより慎重にさせる可能性があるとバンガードは見ています。

ECBは、金融政策の正常化を遅らせる方向にリスクバランスが傾くでしょう。また、市場の適切な機能が損なわれた場合には、ECBは追加流動性を提供する用意があります。
バンガードUK、エコノミスト、シャーン・ライサータ著「参照　バンガードのHPより」

【まとめと感想】

個人的には、【どのくらい悪化すると景気後退するのか？】「景気後退を招くほど状況が悪化するためには～・・・・」の項が特に興味深く感じました。

幅を持たせつつも具体的な数字も記載されていますね。

ここ逆に考えれば、そこまで「原油価格」や「金融の引き締め」がひどいことにならなければ、先進国の景気（特に米、欧）はある程度耐えうると見ているともとれます。

“景気後退を招くほど、状況が悪化するには、原油価格が「数四半期にわたって」「1バレル130ドルから150ドルの範囲に上昇」し、「金融環境が広範囲に引き締められる」”

この可能性はなくはないものの、そこまで高くはないのではとも個人的には思っています。

もちろん、レポートにあるように、今後状況は大きく変わる可能性があるものの、2022年の経済成長率を最大1％削り取る程度であれば、

私の投資方針的には全然許容できますし、特にどうこうしようとは思いません。

【やるべきことをやりましょう】

長期的にインデックス投資をしている方であれば、株価の下落によって資産配分が目標からずれた場合はリバランス（株を買う等）してもいいと思いますし、

計画通り、規律ある投資を続けることが大切だと思います。

ウクライナ情勢やFOMCなどニュース一つで、株式市場は上にも下にもいく状態が続くと思われます。

状況は急に解決や悪化する可能性もありますし、ズルズル長引く可能性もあると思います。（もし、そうなった場合、投資家の興味はあるタイミングでふいに金融政策や企業業績に戻るかもしれません）

このような不確実性の高い未来に対し、私は特定のシナリオに賭けるのではなく、分散やリスク許容度を守ることによって不確実性に備えつつ、

長期的な視点を維持し、いつもどおりの投資を続けていきたいと思います。

強いて言えば、よりたくさん拠出するために、ここ数週間は節約や残業を楽しみながら、気持ち頑張っています(笑)

各々いろいろな投資戦略があると思いますが、感情に流されず、ある程度の合理性と運を頼りに、

平和を祈りつつ、自身の投資戦略においてやるべきことをやっていきましょう。

いつもありがとうございます。

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