【資金流入が続く株式投信】

投資信託協会の最新のレポートに数字で見る投資信託よると、

日本の公募投信は5891本、そのうち5793本が株式投信となっています。

公募投信へは、過去最長となる17年連続の純資金流入が続いており(2004年~2020年)

公募株式投信に限ってみれば、こちらも過去最長となる23年連続の純資金流入が続いています。(1998年~2020年)


直近10年間の公募株式投信への平均純資金流入額6兆6320億円。

昨年もコロナショックがあったにも関わらず、

株式投信へ年間純資金流入額は8兆8742億円となっていました。

おもしろい数字で言うと、

過去最大の年間純資金流入が見られたのは、

リーマンショック直前の2007年で14兆6231億円でした。

やはり株価が好調になった後、後追いで資金を投じる方が多いのでしょうかね。



【投信の99%はゴミ】

先日堀江貴文氏との対談で、

山崎元氏が「投資信託の99%はゴミ」と発言していました。

http://etfsp500.com/archives/27928392.html


少し過激な言葉ともとれますが、

高い手数料のわりに、ベンチマーク以下のシャープレシオだったり、

コスト控除後のリターンでベンチマーク勝てないファンドも多かったり。

あるいは、同じ指数に連動することを目的としているインデックスファンドでも、

なぜか手数料の異なるものが複数あったりすることなどから(一物一価の法則とは?笑)。

まあ、十分に理解できる発言だと思います。



【投資信託の消失】

さて、今回私が紹介するのは、下のデータです

決してアクディブが、パッシブが~とやりたいわけではありません(笑)。

下の図は、2010年以降の日米の投資信託(ミューチュアルファンド)の

新規設定銘柄数と償還・統合銘柄数をグラフ化したものです。
00
http://www.camri.or.jp/files/libs/1537/202011060817591117.pdf

日米共に、毎年毎年何百もの投資信託が生まれては消えていっていることがわかります。

「長期投資しましょう」という広告やセールスを良く見ますが、

本当に10年以上長期投資が物理的にできる投信はそもそもあまり多くないということがわかります。


【投信業界の構造的な問題】

公募ファンド市場は、投資家ニーズを吸い上げて次々に新しいファンドを立ち上げます。

投資家目線の良いファンドもある一方で、売れればOKというマーケティング第一のファンドも多々あります。

そして設定されるまでの間に、つまり、株価が上昇→投資家の注目・話題・人気が高まる→立ち上げを決定し設定、実際に販売されるまでの期の間に、

その投資対象への熱やブームは半分以上過ぎ去ろうとしている場合が多いような印象も受けます。

するとどうなるか。

運用会社は立ち上げた新しいファンドが、ニーズの変化等からファンドが縮小してくると

速やかにファンドを閉鎖・統合したうえで、次のファンドを検討します。

投資信託の世界では、この「スクラップ・アンド・ビルド」の考え方が一般的で、

そういう意味でも、元々長期的に保有するのに適した商品がほとんどない、新陳代謝が高い市場といえます。

近年ではETFとの競争の激化もあり、

例えば、2019年には297銘柄のファンドが新規設定された一方で、502銘柄が償還等となっています。

【まとめ】

投資信託の販売会社や運用会社にもいろいろな事情があると思います。

でも、個人投資家がそれに付き合う必要はどこにもありません。

長期投資を成功されたいのであれば、

話題性やマーケティング、広告、直近のリターンではなく、

本当に長期投資に適したファンドを選ぶべきだと思います。

「初心者向け」「高齢者向け」といった言葉にも要注意です。


新しく設定されたばかりのファンドを避けたり、

山崎元のいうように信託報酬が0.2%以下のものを選んだり、

つみたてNISAの対象商品を選ぶことで、

全てが良いとまでは言いませんが、

少なくとも悪い投資信託や、途中で消える可能性のある投資信託を選択する可能性は小さくなるのかなと思います。

【最後に】

最近になって、仮想通貨やレバレッジETFや米国株式(S&P500)連動投信が一気に増えたように、

将来、市場環境の変化に伴い、

また新たな投資対象や、新たな「投資機会」にアクセスする手段が生まれるかもしれません。

そういう時は、

一旦話題性や周囲の声から距離を置き、冷静にその対象を調べた後

長期投資に向いたものなのか、投機に向いたものなのか。ゴミなのかをしっかりと判断し、

資産を配分することが大切だと思います。

バンガードやイーマクシススリムなどを超える良い商品はこれから現れるのでしょうか。

未来の投資信託・ETF業界がより良いものとなる事を私は願っています。

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