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バンガードの創始者ボーグル氏は

「ウォールストリートジャーナル紙を読むな!CNBCを見るな!」

「CNBCのインタビューには何度も応じているが、呼ばれる理由がわからない。」

「大声で「バイ株」「セル株」と叫びまくることで有名な「マッドマネー」の司会者ジムクレーマーは投資から注意をそらすだけだ。」

とインタビューで答えています。

ボーグル氏曰く、メディアは市場動向を誇張したりセンセーショナルに表現したりして、衝撃を拡大して伝えるとのことです。


そのわかりやすい例として、上の画像をご覧ください。

(参照 ジャックボーグル著 「インデックスファンドの時代」)

最も信頼できる経済雑誌のビジネスウィークは、

1979年8月13日号で「株式の死」と題した有名な特集記事を発表しました。

(米国投資家の方なら「株式の死」という言葉はどこかで聞いたことがあるかもしれません。その元ネタとなった記事です。)

記事が掲載された時点でのダウ平均は840でしたが、翌年1980年末までに960ドルに上昇しました。

その後ダウは一度下落をするものの、1982年7月にダウは1200に達しました。

(「株式の死」とはいったい・・・)


とはいえ、記事が出るまでの約10年間、ダウ平均は(1970.1974の下落を挟み)ほぼ横ばいで上昇しませんでした。

米国株式市場にもこんな10年間もあるということを忘れてはいけません。

(私個人としては、今から十年くらいそんな相場が続いてくれたらすごく嬉しいんですけどね笑)


「株式は蘇った」

ビジネスウィークは1983年5月9日に「株式は蘇った」という特集記事を掲載しました。

「株式の死」以降、市場が50%以上も上昇した後のことです。

その後、2年間ダウ平均は1200付近をもたつきます。

売りを推奨した記事のあと株価は上昇し、買いを推奨した特集記事の後、株価の成長はとまりました。


「タイム誌も・・・」

このような例はビジネスウィーク誌だけに限らず多くの雑誌、メディア等で見られます。

タイム誌も1988年9月には「決して株式を買ってはいけない」という記事を掲載しました。

記事では「危険なゲーム」「市場はだんだん悪化」「市場は賭場」「個人投資家は絶滅に瀕している」「株式市場は世界で最も汚い商売の一つだ」 など・・・

おもしろいコメントがたくさんちりばめられていました。

その後、ダウは4倍以上上昇し9000ドルに達しました。




私はボーグル氏ほど過激にはなれませんが(笑)


勘違いしないで欲しいのは、私は雑誌やメディアを批判しているのではありません。

私が知らない、得する情報や知識をわかりやすく紹介してくれたり、ありがたい一面も持っています。

私が言いたいのはメディアとの「付き合い方」の問題です。

先程紹介した例は予想が外れたパターンでしたが、特集記事の予想が当たった例も多々あります。

(故に逆張り指標としても使えないとも言えます笑)

要するに、短期の予測は特に困難未来は誰にもわからないということを忘れていけません。

雑誌やメディアで情報収集するとき、特に今後の予測記事を見る時は、

二次的思考を巡らし、またその時々の一般的な通念を吹き込まれて、衝動的に投資判断をしないように心がけていきましょう。

最も良くないのは、一般論やメディアの予想(期待や不安を煽る記事)に従って、長期的なビジョンを台無しにしてしまう事です。


歴史的な戦いでも、「情報を知らずに負けた戦」も多々ありますが、「誤情報に踊らされて負けた戦」もまた多いという事を忘れてはいけません。

とは言え雑誌やメディアはいい情報収集の手段であることに変わりはないのですから、

やみくもに情報を集め、信じるのではなく、自分の頭でしっかりと情報の取捨選択や反証し、有益な情報かを見極め投資判断するようにしましょう。

もしかしたらそらへんが初心者の方と熟練した投資家の方との大きな違いの一つかもしれません。


私はというと、「情報を知ったうえで無視」してS&P500ETF(VOO)に投資をしています。

もちろんS&P500ETF(VOO)に投資していれば、ボーグル氏の言うようにメディアを全く無視しても投資は成功するとは思います。

ですが、個人的には情報を全く知らずにいるよりも、知ったうえで無視した方が、知識や経験として将来に役立つかなとも思っています。

(メンタル的には難しくなると思うのですが、りんりはメンタル的に大丈夫なようです)

まあ、それでも全ての情報を、特に米国の情報を日本の個人投資家が収集するのは不可能だと思っていますので、私はS&P500ETF(VOO)に投資をします。

皆さまも自分のスタイルに合った投資方法とメディアとの付き合い方を意識し、情報を上手くコントロールして、今後も各々の投資を継続していきましょう。

情報に投資行動を支配されるのではなく、情報を上手く利用することが大切です。



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