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今回は「人口と経済成長」いう観点から投資を考えていきたいと思います。

NISAやイデコで投信の商品を悩んでいる初心者の方これから投資を始めようとしている方にもわかりやすいように、また参考になるように簡単にまとめました。

(マクロ経済などの細かい説明等は省きますのでご容赦ください。)


一国の経済生産量を表す有名な指標としてGDP(国内総生産)があります。


GDPとは、簡単に言うと一国で最終的に生み出された全ての財とサービス価値の総額を意味します。

そしてGDPは「一人当たり生産量×労働時間」で大まかに算出することができます。

毎年の経済の生産量を決定づける大きな要因に、「労働に費やされた時間」があげられますが、今米国ではこの「労働時間」というのが問題となっています。

(といってもブラック労働の事ではありません笑)


アメリカ全体の「労働時間の増加」に、根本的にかかわってくるのは「人口増加」という要因です

人口増加とは、前の年よりも製品を生産、販売することが多くなるということそして商品を購入し消費する人が増えることを意味します。

つまり「人口の増加」→「生産の増加=GDPの拡大」へとつながります。

人口の増加は経済成長率がプラスとなる大きな要因となり、逆に人口減は経済成長率にとってそれだけで大きなハンデとなります。

(日本って確か人口が・・・・・おっと、誰かが来たようだ)


実は長期投資家にとって、この人口という要素は、単純に見えてかなり重要な指標となってきます。

なぜなら人口の伸びは、数か月や1年といった短期間で大きく変わることがない要素だからです。

また出産年齢人口とその年代の出産傾向も短期間で大きく変化することはありません。

出生率の変化は一般的に長い期間に渡って起こるものであり、その影響がGDP成長率に現れるまでは何年もの時間がかかります。


逆に一国の出生率が大きく変わる要因としては、「戦争」や「中国の一人っ子政策」等があげられます。

ちなみに2015年に「一人っ子政策」は廃止されました。

政策転換は急でしたが、すでに子供がいる夫婦がすぐに第二子を作ろうとするでしょうか?

また、その第二子が生産に貢献できるようになるまで約20年くらいはかかります。

つまり出生率の大きな変化といえど、即前年比のGDP成長率を左右するような要因にはなりません。


簡単にまとめます

〇労働人口の変化は長期ではGDPに確実に大きな影響をもたらします。

〇ですが、人口によって前年比のGDP成長率がすぐに伸びたり鈍化したりという事はありません。

〇他の指標と違い、20年、30年後の世界各国の労働人口はほぼ確実に予測可能です。


以上の点から長期投資をするうえで、もしくは長期的に積立する投信などを選ぶうえで、人口という要素は絶対に考慮したほうがよい指標だと思います。



以下、あくまで私個人の感想です(笑)

(経済学を齧っている方や、投資経験がある方には当たり前の事をだらだらとすみません。)

私の友人だけかもしれませんが・・・・

世界各国の労働人口の今後20~30年の変化を全く考えずに、もしくはすごく軽視して、投資先を決めている初心者の方が他にもいるような気がして今回この記事を書きました。

米国S&P500オンリーの私が言っても説得力がないかもしれませんが・・・笑。

国内・国際分散・先進国・新興国投資について、またバランスファンドの投資先の比率を考える際には、今までの利回りや世間一般的なイメージ、よく広告をみる、営業マンに勧められたなどの理由だけで商品を選ばずに・・・。

特に積立NISAやイデコなど長期間積立投資をする際は、今後(最低でも自分が投資する期間)の各国の労働人口の変化も考慮して、投資先を決めることをお勧めします。

(できたら人口以外の経済指標、投資指標もしっかりみてくださいね。)

もちろん人口だけが唯一無二の絶対的な投資の指標ではありません。でも絶対に軽視していい指標ではないと私は思います。



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